年収手取りシミュレーター
所得税・住民税・社会保険料を一括計算
本ツールは参考値です。正確な税額・手取り計算は税理士または税務署にご相談ください。
手取り年収
386.9万円
社会保険料
73.7万円
所得税
14万円
住民税
25.4万円
手取り率
77%
・社会保険料概算: 健康保険（4.99%）＋厚生年金（9.15%）＋雇用保険（0.6%）
・所得税・住民税は給与所得控除・基礎控除・配偶者控除・扶養控除を適用した概算値
・住民税は前年所得に基づいて翌年課税されます（概算のため同年で計算）
年収から手取りが決まる仕組み
給与から差し引かれるものは大きく3種類です。① 社会保険料（健康保険・厚生年金・雇用保険：合計約14.7%）、② 所得税（課税所得に累進税率5〜45%を適用）、③ 住民税（課税所得の10%＋均等割約5,000円）。これらを差し引いたものが手取りです。計算の順序は 額面 → 給与所得控除 → 各種控除 → 課税所得 → 税額 です。
こんなときに使われています
- check_circle転職先の提示年収から実際の手取りをシミュレーションしたい
- check_circle昇給・昇進後の手取り増加額を事前に確認したい
- check_circle配偶者が扶養に入ることで税負担がどう変わるか確認したい
- check_circle家計の収入・支出計画のベースとなる手取りを正確に把握したい
計算結果の見方
手取り年収・月収
社会保険料・所得税・住民税を差し引いた実際の受取額です。通常、額面の75〜80%が手取りの目安です。家計管理は手取りベースで計画しましょう。
税金・保険料の内訳
所得税（国）・住民税（都道府県・市区町村）・社会保険料の3つの内訳を確認できます。所得税は累進課税のため、年収が増えるほど税率の上がり方が急になります。
手取り率グラフ
年収帯ごとの手取り率の変化を視覚的に確認できます。年収400〜600万円台は扶養控除の変化で急落する場合があり、転職・昇給時の計画に役立ちます。
計算例
年収500万円・独身の場合（概算）
手取り年収
約390万円
手取り率
約78%
社会保険料74万円＋所得税15万円＋住民税22万円＝110万円が差し引かれる計算（概算）
よくある質問
年収500万円の手取りはいくらですか？ expand_more
額面年収と手取り年収の違いは何ですか？ expand_more
年収を上げると手取り率は下がりますか？ expand_more
年収別 手取り早見表（独身・会社員の目安）
| 額面年収 | 手取り目安 | 手取り率 | 月額手取り |
|---|---|---|---|
| 300万円 | 約240万円 | 80% | 約20万円 |
| 400万円 | 約314万円 | 79% | 約26万円 |
| 500万円 | 約390万円 | 78% | 約32.5万円 |
| 700万円 | 約530万円 | 76% | 約44万円 |
| 1,000万円 | 約720万円 | 72% | 約60万円 |
※独身・会社員（協会けんぽ）の概算。扶養・各種控除によって変わります。
手取りを合法的に増やす方法
税負担を減らして手取りを増やす方法として、まずiDeCo（個人型確定拠出年金）があります。掛金が全額所得控除になるため、年収500万円で月2万円積立てると年間約4.8万円の節税効果があります。
その他に生命保険料控除（最大12万円控除）・医療費控除（年間10万円超の医療費）・ふるさと納税（住民税の控除＋返礼品）なども有効です。住宅ローン控除（住宅借入金等特別控除）は最大13年間にわたり大きな節税効果があります。これらは確定申告または年末調整で申請できます。
注意点
- 健康保険料率は都道府県・加入組合により異なります（本ツールは全国平均）
- 住民税は前年所得に基づいて翌年課税されます（本ツールは同年で概算）
- 副収入・医療費控除・生命保険控除など個別の控除は考慮していません