住宅ローンシミュレーター
毎月の返済額・総利息を計算
毎月返済額
91,855
総返済額
3857.9万円
総利息
857.9万円
元本の 28.6% 分
住宅ローン計算の基本
住宅ローンの返済額は「元利均等返済方式」で計算するのが一般的です。借入額・金利・返済期間の3つを入力すると、毎月の返済額・総利息・総支払額が算出されます。金利がわずか0.5%変わるだけで総利息が数十〜数百万円変わるため、借り入れ前に複数の条件で比較することが重要です。
こんなときに使われています
- check_circleマイホーム購入前に月々の返済負担を確認したい
- check_circle金利が変わった場合の影響をシミュレーションしたい
- check_circle繰り上げ返済でどれだけ利息を減らせるか確認したい
- check_circle年収に対して無理のない借入額を逆算したい
計算結果の見方
月々の返済額
元利均等方式で毎月一定額が引き落とされます。月収の25〜35%以内が無理のない返済の目安です。
総利息
返済期間中に支払う利息の合計です。金利が高いほど・期間が長いほど増えます。金利0.5%の違いで数百万円の差になることも。
残高推移グラフ
初期は元金の減りが遅く利息の割合が高いのが特徴です。返済が進むにつれ元金の減りが加速します。繰り上げ返済のタイミング検討に活用できます。
計算例
借入3,000万円・35年返済の場合
年利 1.0%（月返済）
84,685円
年利 2.0%（月返済）
99,378円
金利差1%で月々約1.5万円・総利息で約500万円の差が生じます
よくある質問
変動金利と固定金利はどちらが得ですか？ expand_more
頭金はどのくらい入れると良いですか？ expand_more
繰り上げ返済はいつするのが効果的ですか？ expand_more
変動金利と固定金利、どちらを選ぶべき？
住宅ローンの金利タイプは大きく「変動金利型」「固定期間選択型」「全期間固定型（フラット35）」の3種類です。2024年時点では変動金利（0.3〜0.5%程度）と固定金利（1.5〜2.0%程度）の差は大きく、多くの人が変動を選んでいます。しかし日本銀行が政策金利を引き上げる局面では、変動金利も上昇するリスクがあります。
一般的に、「返済額が多少増えても対応できる収入の余裕がある」「繰り上げ返済を積極的に行う予定がある」場合は変動金利が有利になりやすいです。一方、「長期間安定した返済計画を立てたい」「金利上昇リスクに敏感」な場合は固定金利を選ぶことで安心感が得られます。
金利1%上昇したら返済額はどう変わる？
借入3,000万円・残り25年時点で金利が1%上昇した場合、月返済額は約15,000〜20,000円増加します。年間では18〜24万円の負担増になるため、余裕資金の確保が重要です。
住宅ローン控除（住宅借入金等特別控除）とは
住宅ローンを組んで自宅を購入した場合、一定期間にわたって年末のローン残高の0.7%を所得税から控除できる制度が「住宅ローン控除（住宅借入金等特別控除）」です。2024年現在、新築住宅は最長13年間、中古住宅は最長10年間適用されます。
年末残高3,000万円のローンであれば最大21万円（3,000万×0.7%）が税額から直接引かれます。所得税から控除しきれない分は住民税からも一部控除されます。ただし借入限度額・床面積・所得要件などの条件があるため、詳細は税務署またはファイナンシャルプランナーへご確認ください。
注意点
- 火災保険・地震保険・固定資産税・管理費は含まれません
- 実際のローン審査条件・金利は金融機関により異なります
- 元利均等返済のみ対応（元金均等返済は非対応）